よくあるご質問

リスクとリターンの関係

リスクとリターンの関係
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リスクとリターンの関係

相関の低い資産同⼠を組み合わせて分散投資をした場合、リスクとリターンのバランスが良くなることが期 待できます。つまり、リスクが高いにも関わらずリターンが低いというようなことを、避けられるというこ とです。⽇本国債と⽇本株式の組み合わせの例でご説明いたします。

こちらは、⽇本国債と⽇本株式をそれぞれの数 字の比率で組み合わせた場合のリス ク・リターンを比較したものです。 ⽇本国債0:⽇本株式100は、⽇本株 式100%つまり⽇本株式そのもの、 ⽇本国債50:⽇本株式50は、⽇本国 債を50%ずつ組み合わせたもの、ということです。

⽇本国債と⽇本株式の組み合わせ⽐率を 変えた場合の
リスク・リターンの変化 期間:2003年3⽉〜2021年1⽉

⽇本国債:FTSE⽇本国債指数 ⽇本株式:MSCI⽇本株価指数
出所:ブルームバーグのデータを使⽤し、ピクテ投信投資顧問作成
⽇本国債:FTSE⽇本国債指数 ⽇本株式:MSCI⽇本株価指数
出所:ブルームバーグのデータを使⽤し、ピクテ投信投資顧問作成

⽇本国債と⽇本株式のリスク・リ リスクとリターンの関係 ターンを比較すると、リスクの高い ⽇本株式のほうがリターンが高く、 リスクの低い⽇本国債のほうがリ ターンが低くなっています。

⽇本国債に⽇本株式を少しずつ足し ていき、⽇本株式の比率を高めてい くと、リスク・リターンはどうなる でしょう。

⽇本株式の比率が高くなるほどリス クが大きくなり、その分だけリター ンも大きくなり、⽇本国債100%の 時と⽇本株式100%の時を結んだ赤 い線上に全てのリスク・リターンが 位置しそうなイメージですが、実際 にはそうなりません。矢印で⽰した ように赤い線から左方向にシフトし ています。つまりリスクが減ってい ます。これが分散投資によってリス クとリターンのバランスが良くなる効果です。

●当資料はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した資料であり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、また特定の銘柄および市場の推奨やその価格動向を示唆するものでもありません。
●運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
●当資料に記載された過去の実績は、将来の成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
●当資料は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
●当資料中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。 リスクとリターンの関係
●投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
●投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
●登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
●当資料に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。

リスクを抑える

各年度の代表的な市場指数の上昇率

銘柄の分散の例

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資産の分散

資産の分散の例

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地域の分散

地域の分散の例

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時間の分散

資産と地域の分散

最近の10年間、4つの資産を4等分で投資した場合

時間の分散

ドルコスト平均法イメージ図

長期投資とその効果

「投資は難しい」と感じる理由として「いつ買って、いつ売ればよいのか自分にはわからない」という方も多いと思います。しかし、確定拠出年金は短期の売買で高いリターンを狙うのが目的ではなく、老後資金としてじっくりと育てる「 長期投資 リスクとリターンの関係 」が基本です。リスクの大きな運用商品も長期で保有することにより、 安定したリターンが期待 リスクとリターンの関係 できます。これは、長期投資には主に次の3つの効果があるからです。

分散投資は何のため?リスクとリターンの関係性

分散投資は何のため?リスクとリターンの関係性

低金利の影響は、預金でお金を増やすことが難しくなっただけではなく、円建て保険などの保険商品の保障内容などにも影響が出ています。お金を増やしたり、万一の保障を準備したりするには、預金以外の金融資産を持つことや、日本円以外の通貨に投資することも選択肢として広がっています。このような金融商品には、内容や程度の違いはあるものの「リターン」と「リスク」の両方が備わっています。リターンは「収益」を表し、リスクは「リターンの振れ幅の大きさ」を意味します。大きなリターンを期待すると、変動幅が大きくなり、リスクが大きくなります。逆に、小さなリターンであれば変動幅は小さくなり、リスクも小さくなるのです。 リスクと上手に付き合う方法は、投資先や投資の時期を分散させること です。
みなさんは「卵は一つのカゴに盛るな」ということわざをご存知ですか?一つのカゴにすべての卵を盛っていた場合、カゴを落としてしまうと、卵はすべて割れてしまいます。いくつかのカゴに分けて卵を盛っていれば、一つのカゴを落としても、すべての卵を割ることを避けられるということわざです。価格が変動する資産を持つときには「投資先や投資時期などを分散させる」ということが大切なのです。分散投資の考え方のうち「資産・通貨の分散」と「時間の分散」について紹介します。

資産・通貨の分散

「資産・通貨の分散」とは、一つの資産に全額を投資するのではなく、日本円と米ドルなどの外国の通貨を組み合わせたり、株と債券などの値動きの異なる資産を組み合わせたりすることです。金融資産を組み合わせて投資すると、ある資産が値下がりしていても、他の資産が値上がりしていれば、結果として損失を抑えることができます。
すべてのお金を一つの資産に集中投資していると、その資産がマイナスになれば全体がマイナスになってしまいます。異なる資産に分散して投資するとリスクを低減する効果と収益を期待することができます。一度にたくさんの金額を同じ投資対象に投資するよりも、複数の資産や通貨を組み合わせて投資することを検討しましょう。

時間の分散

「時間の分散」とは、一度に全額を投資するのではなく、時間を分けて同じ金額で同じ投資対象に投資すると、一度で購入するよりも購入金額を抑える効果が期待できます。代表的な方法として「ドル・コスト平均法」があります。ドル・コスト平均法とは、長い期間をかけて、“定期的”に“一定の金額”で“同じ投資対象”リスクとリターンの関係 を買い続けていく方法です。価格が高いときに買いすぎることや、価格が安いときに買うチャンスを逃さないで買うことができる投資方法です。例えば、米ドルを毎月1万円積み立てているとしましょう。米ドルが100円の時には、100米ドルと交換できます。米ドルが120円の時には、約83米ドルと交換できます。価格は日々変わるので、購入する金額を一定にして買い続けていくと購入価格が平均化されます。投資信託の積み立てや外貨建て保険の平準払い(保険料払込期間満了まで一定の保険料を支払う方法)などは、時間の分散を利用することができます。
時間の分散は、購入のタイミングを悩むこともありませんし、長期的な資産形成を考えている人向けの方法です。まとまったお金を準備できなくても、時間をかけて積み立てることで資産形成をすることができます。分散投資を味方にして、リスクや将来に備えてみてはいかがでしょうか。

リスクとリターンの関係

投資信託とは?

投資信託のしくみ

投資信託のしくみ

3つの特徴

3つの特徴

円預金との違い

円預金(普通預金・定期預金等) 投資信託
元本の保証
元本は保証されています。 元本は保証されていません。
元本割れすることもあります。
利息(収益分配金)
あらかじめ決められた利率に基づく金額(利息)を受け取れます。 運用状況によって受取る金額(収益分配金)は変化します。 (収益分配金は支払われないこともあります。)
預金保険制度の適用
対象です。
※1)金融機関、1預金者あたり1,000万円までとその利息が 保護されます。ただし、預金保険制度により全額が保護される「決済性預金」は、他の預金とは別に保護されます。
対象外です。
手数料等
お申込手数料はかかりません。 手数料等がかかります。
【ご購入時】お申込手数料
【保 有 時】信託報酬、その他費用
(監査費用、売買手数料等)
【ご換金時】信託財産留保額
※それぞれの手数料等はファンドごとに異なります。くわしくは、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)等をご覧ください。
通帳・証書の発行
発行します。 発行しません。
代わりに各種報告書でお取引内容、お預かり残高等をお知らせします。
税金
(個人の場合)

お利息について20%の源泉分離課税となります。ただし平成25年から令和19年まで(25年間)は復興特別所得税が課税されます(令和3年8月現在)。 譲渡益、普通分配金に対する軽減税率は平成25年12月末で終了し、平成26年1月より20.315%(復興特別所得税を含む)の税率が適用されています(令和3年8月現在)。
H25~R19 R20 H26~R19
R20
20.315%
所得税15.315%
住民税5%
20% 20.315%
所得税15.315%
住民税5%

20%

Step.2 リスクとコストを知る

リスクとリターンの関係

リスクとリターンの関係図

リスクとリターンの関係図

投資信託に影響を及ぼすリスクとは?


投資信託は値動きのある株式や債券などに投資しますので、投資信託の基準価額は株式市場などの動向により変動します。したがって、元本の保証はありません。基準価額に影響を及ぼす主なリスクは、下記のとおりです。
【投資信託の主なリスク】
※下記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。
※くわしくは、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

費用と税金


投資信託のご購入から換金・償還までに、次のような費用と税金がかかります。ご購入する前に、必ず各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)で確認しておきましょう。
●お客様にご負担いただく諸費用
ファンドによってはかからないものもあります。くわしくは、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください。

リスクとリターンの関係 リスクとリターンの関係 リスクとリターンの関係
ご購入時
お申込 手数料
ご購入時に直接ご負担いただく費用で、各ファンドの買付時の1口あたりの基準価額(買付価額)に、各ファンドの手数料率、約定口数を乗じて得た額となりま す。手数料率はファンドごとに異なるため、詳細は最新の投資信託説明書(交付目論見書)ならびに目論見書補完書面等をご確認ください。
保有時
信託報酬
保有時に間接的にご負担いただく費用で、原則として、信託財産の純資産総額に対して、投資信託説明書(交付目論見書)に記載の料率を乗じた額。日々計算され、信託財産の中からご負担いただきます。
その他費用
信託報酬のほかに、信託財産からご負担いただく費用があります。主なものは、下記のとおりです。(ただし、これらに限定されるものではありません。)
・監査費用
・信託財産に関する租税
・信託事務の処理に要する諸費用
・有価証券売買時の売買委託手数料
・資産を外国で保管する場合の費用 等
ご負担いただく費用はファンドによってことなりますので、各ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)等をご覧ください。
ご換金時
信託財産留保額
ご換金時にご負担いただく費用で、換金時の基準価額に対して、投資信託説明書(交付目論見書)に記載の料率を乗じた額。ご換金の際には、ご換金時の基準価額から信託財産留保額を控除した価額(換金価額)にて換金代金が算出されます。
  • なお、投資信託に関する手数料の合計は、お申込金額、保有期間等により異なりますので表示することはできません。
リスクとリターンの関係
所得税・ 地方税
譲渡益・
普通分配金等
譲渡益、普通分配金に対する軽減税率は平成25年12月末で終了し、平成26年1月より20.315%(復興特別所得税を含む)の税率が適用されています(令和3年8月現在)。
H26~R19
R20~
20.315%
所得税15.315%
住民税5%
20%

Step.3 上手なつき合い方

投資信託との上手なつき合い方


お手持ちの資金の性格を考えてみましょう。
あなたの資金は、いつ、何のために使いますか?
まずは、下図を参考にして、使う時期や目的にあわせて色分けをしてみましょう。
投資信託のご購入は、当面使う予定のない余裕資金でご検討されることをおすすめします。

投資信託との上手なつき合い方

3つのポイント

3つのポイント

資産の分散・長期保有・時間の分散


投資信託の運用にあたって資産の分散、長期保有、時間の分散をおすすめします。
【資産の分散】
資金をひとつの金融商品にまとめて投資せず、様々な種類に分散して投資することでリスクが分散し、安定度が増します。
【長期保有】
市場は短期間では一時的な要因により大きく変動することがありますが、長期間ではこの変動リスクが小さくなる傾向があります。
【時間の分散】
一度に全額を投資するのではなく、何度かに分けて投資をする、または毎月一定額を積み立てるなどの方法で購入時期を分散させることによって、平均購入単価を平準化することができます。

「卵は一つのカゴに盛るな」という格言をご存知ですか?これはイギリスの資産運用に関することわざの一つで、すべての卵を一つのカゴに盛っていた場合、そのカゴを落とせばすべての卵が割れてしまう可能性がありますが、いくつかのカゴに分けて卵を盛っていれば、その内の一つのカゴを落としてもすべての卵が割れてしまうことは避けられるということを表しています。大切なのは 「いくつかに分散させること」 です!

投資信託(ファンド)を知りたい

景気後退期には、利下げ観測から国債利回りは低下(価格が上昇)するが、企業の信用力が悪化することから社債スプレッドが拡大し、社債利回りは上昇(価格が下落)する。
景気拡大期には、利上げ観測から国債利回りは上昇(価格が下落)するが、企業の信用力が改善することから社債スプレッドが縮小し、社債利回りは低下(価格が上昇)する。 リスクとリターンの関係
この傾向は低格付の企業(社債スプレッドが大きい企業)ほど顕著に表れる。一方、高格付の企業は国債の値動きに準じるのでこの関係は成立しにくいことが多い。

デュレーションと景気の関係

Point3

デュレーションは長いほど価格の変動幅が大きい。
景気後退期には、デュレーションを長期化することで、債券価格の上昇を享受できる。
景気拡大期には、デュレーションを短期化することで、債券価格の下落を低減できる。

為替ヘッジの効果

Point4

為替ヘッジは、為替変動リスクを回避するための手法である。
為替ヘッジをすると、将来の為替変動リスクを回避することができる。特に、将来の円高が予測される場合には、コストのみで為替差損を回避できるので為替ヘッジは有効である。
為替ヘッジをしないと、将来の為替変動の影響を直接的に受けることになる。将来の円安による為替差益は享受できるが、将来の円高による為替差損を避けることができない。

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